狂犬病の予防、忘れていませんか？

狂犬病は一旦発症すると治療方法はなく、死に至る恐ろしい病気です。
予防注射することで、感染は防げなくても発症を予防することができます。
しっかりと予防注射を受けさせることで、飼い犬や飼い猫を狂犬病から守ることはもちろん、共に暮らす家族、近所の住人や、他の動物への感染を防止できます。

日本での狂犬病に対する予防法
日本では犬に対して狂犬病予防法が以下のように定められています。
狂犬病予防
(1) 現在居住している市区町村に飼い犬の登録をすること
(2) 飼い犬に年1回の狂犬病予防注射を受けさせること
(3) 犬の鑑札と注射済票を飼い犬に装着すること

91日齢以上の犬の所有者は、その犬を所有してから30日以内に市町村への犬の登録と
毎年の狂犬病ワクチンの接種。毎年１回、４月～６月までに狂犬病予防注射を受けることが義務となります。

ペット輸入ブームと狂犬病蔓延の懸念
日本では現在、狂犬病清浄国であるため狂犬病に感染する確率はかなり低いですが、世界では毎年50,000人以上が感染し死亡しています。

最近の小型犬ブームを背景に輸入頭数が増加しており、海外から(清浄国でない国から)狂犬病を持ち込むことが懸念されております。
このため、農林水産省では狂犬病予防法に定める犬等の輸出入検疫制度が見直され、180日の待機期間の設置なやマイクロチップの導入及び血液抗体検査等が義務付けられました。
　このように世界規模で言えば、まだ蔓延している感染症であること、感染源が感染した温血動物のため、コウモリやキツネなどの野生動物からの感染する可能性(北アメリカではコウモリが主な感染源)もあるため、狂犬病清浄国といえども予防が必要となります。

現在、日本で接種できる狂犬病ワクチンは、皮下に注射するタイプのものしかありません。注射は地域によっては狂犬病集団予防注射を実施しています。
集団予防注射以外でも、各開業獣医師で狂犬病予防注射と、狂犬病予防注射済票の交付が受けられます。ただ一部の動物病院では、狂犬病予防注射済票の交付の手続きができません。
その場合手続きは、飼い主ご自身で行って頂く形になります。詳しくはお住まいの動物病院、関係役所までお問い合わせください。

狂犬病ワクチンに対するアレルギー
ワクチンに対してのアレルギーは人間と同様に存在しますが、ワクチンアレルギーの発生頻度は、極めて稀です。
ただ、注意しなくてはいけない点としては、過去に何度もワクチン接種を受けアレルギー症状が出なくても、その時の健康状態などよっては唐突に発生することがあります。

元気がなくなる、食欲不振、軽い発熱といった軽度の症状から呼吸困難、チアノーゼといった重度な症状と様々です。
そして、頻繁に見られるのがムーンフェイスとよばれる顔面のかゆみ、腫れを特徴とした変化です。死に至るケースもあるので症状がでたらすぐに病院を受診しましょう。

ワクチン接種後からアレルギー反応が出るまでの時間は、呼吸器・循環器の症状を示すものは早く、およそ2，3分～1時間以内に起こることが多いようです。
これに対して皮膚症状単独のものは2，3分～24時間以内と時間に幅があります。そのためワクチン接種の際は健康な状態であるのを確認しできれば、午前中に受診し一日様子みれるようにするとよいでしょう。

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